災害大国の日本は、毎年必ずと言って良いほど国のどこかで災害が発生しています。そんな日本に住んでいる私たちは、防災を意識したマンション選びがとても重要です。
地域ごとにどんな災害リスクがあるのかを一目で確認ができる「ハザードマップ」をみなさんはご存じですか？
この「ハザードマップ」は、家選びやマンション購入の際に確認が必須の内容とも言われています。
今回はこの「ハザードマップ」とはどんなものか、「ハザードマップ」で見たときに、どのような地域にある物件は避けた方が良いのかについてご紹介します。
1. ハザードマップとは？
「ハザードマップ」とは災害が起きる可能性のあるエリアと避難場所を色分けや記号などで示し、可視化した地図のことです。
土砂災害や洪水、河川の氾濫、津波など災害の種類別に分類されています。
ハザードマップを確認すれば、自分の住んでいる地域ではどんな災害被害が起こりやすいのか、また万が一のときに備えてどのような防災をしておくべきかなどが分かります。
マンションをまだ購入される前の方でしたら、事前にハザードマップを見ておくことで、災害が起こりやすい物件を避けることが可能ですし、すでにマンションを購入済みの方は起こりやすい災害に備えて事前に防災グッズを準備したり、避難経路を確認したりすることも可能です。
2. マンションを購入する際はハザードマップをチェック
マンションを購入するということは、長きにわたりその地に住むということ。
そのため、マンションが建っている土地が安心して長期間暮らせる場所かを見極める必要があります。
「ステキなマンションなのに相場よりかなりお得！ラッキー！」なんて思っていたら、実は災害指定エリアだったということもあるため、ハザードマップを用いた災害危険度の確認は購入前に必ず行いましょう！
2-1. 土砂災害
傾斜が急な山や丘が多い日本は、台風や大雨が引き金となって土石流や崖崩れ、地滑りなどによる土砂災害が発生しやすい環境にあります。
土砂災害は一瞬で命や家、大切な財産を奪うなど、大きな被害をもたらすことも。
ハザードマップで「特別警戒区域」に指定されている地域のマンションは、可能な限り避けた方が安心と言えます。
マンションの高層階だから安心と思っていても、通勤や通学などの“マンションを出たタイミング”で土砂災害に襲われてしまうと命を落としてしまう可能性もあるのです。
特別警戒区域には指定されてはいないけれど、「警戒区域」に指定されていて、「どうしてもこのマンションが欲しい！」と心が決まっている方は、崩れる危険性の高い斜面に面していない部屋を購入した方が安全です。
マンション付近の、どの崖や斜面が理由で「警戒区域」になったのかを調べ、万が一土砂崩れが起こった際にも被害が少なく済みそうな場所かを調べましょう。
2-2. 水害 (洪水・内水氾濫)
みなさんは洪水と内水氾濫の違いをご存じですか？
洪水とは、大雨などにより河川の流量が異常に増加し、堤防の浸食や決壊が起こる災害のこと。
一方で内水氾濫とは、大雨が降ったときに、その雨水の量が下水管や排水路の雨水処理能力を超え、河川や海などに排出できなくなり、水が街中に溢れてしまう水害のことです。
洪水は一気に河川の水が溢れ、人を飲み込み、最悪の場合には命を奪ってしまう可能性もありますから、災害指定区域のマンション購入は避けた方が良いでしょう。
内水氾濫は、人命に被害をもたらす可能性は低いものの、マンションの機能を停止させてしまう恐れや、資産価値を下げてしまう恐れがあります。
記憶に新しい武蔵小杉のマンション水害も内水氾濫によるもので、地下の電気設備が雨水により故障してエレベーターが使えなくなったり、下水がエントランスに溢れてしまったりなどの被害をもたらしました。
水害と聞くと洪水ばかりに目が行きがちですが、内水氾濫による水害も起こらないか、マンション購入の前にチェックしておきましょう！
2-3. 地震・津波
「地震でマンションが倒壊しないか心配…」と思われている方も少なくないかと思います。
ですが地震によりマンション自体が倒壊する可能性は極めて低く、「倒壊」という面では大きすぎる心配はいりません。
地震はどこで起こるかなど予測できませんからね。
ハザードマップの中の「防災マップ」を確認して、近くに避難場所はあるか、地震による大規模火災が発生した際に逃げ道はあるかなどを見ておきましょう。
また、海の近くの物件は「津波」による被害も考えられます。
高層階マンションであれば、最悪屋上に避難はできますが、津波被害に遭った後もマンションが住み続けられる状態であるかという保証はできないため、「津波災害警戒区域」に指定されている物件は避けた方が良いでしょう。
ハザードマップだけでなく、過去数百年間の間にその地域で津波が起こっていないかも調べておいた方が安心です！
※ 併せて「中古マンション購入時にも役立つ！地震や災害に強いエリアは？」もご覧ください。
3. ハザードマップは防災にも有効！
「すでにマンションを購入している」「欲しいマンションが指定警戒区域だった！」という方は、「防災ハザードマップ」を活用して万が一のときに備えましょう。
防災ハザードマップには、災害が起こった際の避難場所や連絡先、災害別の取るべき行動、避難のポイントなどが詳しく記載されています。
マンションの建っている地域にどんな災害リスクがあるのかを調べ、その災害に合った避難の方法や対処法を知っておくだけでも、いざというときの初動が早くなり、命が助かる可能性も高くなるのです。
この機会にご家族みんなと防災ハザードマップを確認してみてはいかがでしょうか？
※ 参考記事: 「おろそかにしがちな防災対策、取り組んでいない方は約半数！その心の内は？ フリエ住まい総研が「お住まいの防災対策」について調査！」
4. まとめ
今回はハザードマップを活用したマンションの選び方についてご紹介をしましたが、いかがでしたか？
法律では宅地建物取引業者に対して、水害ハザードマップを使った物件のリスクの説明をすることが義務付けられていますが、自身でも災害リスクについて知っているのと知らないのとでは大違いです。
マンションの資産価値の上下にもハザードマップは大きく関わってきます。
「あのとき自分でもしっかりと調べて、リスクを知っておけばこうならなかったのに…！」と後悔をしないよう、マンションの購入前にはハザードマップをご自身の目でもしっかりと確認しておきましょう！
